Geminiの連携アプリが拡大｜Airtable・Linear・Adobeなどの確認方法

Googleが2026年9月23日に発表したGeminiのConnected Apps拡大を解説。追加サービス、設定からの確認手順、個人用と仕事用アカウントの違いを初心者向けに整理します。

Googleは2026年9月23日、GeminiのConnected Appsに新たなサービスを追加し、順次提供を始めると発表しました。Connected Appsとは、別のアプリをGeminiにつなぎ、会話から情報の参照や対応する作業を頼める機能です。

追加サービスの名前だけで判断せず、自分のアカウントで何が表示され、どの操作に対応するかを確認してから使い始めましょう。

Airtable・Linearなどの業務アプリと制作ツールが追加

今回の発表には、業務用としてAirtable、Linear、monday.com、PandaDoc、Wispr AI、Zohoが挙げられています。制作分野ではAdobe、Picsart、Squarespace、Webflowも対象です。

プロジェクト管理やデザインなど、普段使うサービスとの接点が増えます。ただし、この発表だけで各サービスの全機能をGeminiから使えると判断することはできません。

Googleの個人アカウント向けヘルプでは、次の流れが案内されています。

一覧は、アカウントの種類、利用端末、地域などで変わります。段階提供のため、発表されたアプリがすぐに表示されない場合もあります。

参照した基本ヘルプは個人アカウント向けです。職場・学校のGoogleアカウントには別の案内があり、今回追加されたサービスが自社環境で使えるかは、設定画面や管理者への確認が必要になります。

個人用の説明では、Keep Activityの設定も連携の利用可否に関わります。社内で設定変更を案内するときは、情報の保存方針と合わせて確認してください。

編集部としては、連携先を一度に増やすより、業務上の困りごとを一つ決めて試す方法を勧めます。

たとえば、対応操作に情報の検索や参照が含まれていれば、テスト用プロジェクトの状況整理から始められます。これは導入時の提案であり、今回の全サービスで同じ操作ができるという意味ではありません。

依頼には対象と完成形式を添えます。「指定したプロジェクトの情報を確認し、担当者・期限・確認が必要な項目に分けてまとめる。元データは変更しない」といった形です。結果を元のアプリと照合し、使う場面を広げるか判断しましょう。

連携アカウントを増やす前に、個人アカウントのAI利用ルールで私用と業務用を分けてください。AIセキュリティチェックリストは、接続先、権限、解除担当を記録する際に使えます。